システム開発

基幹システム 刷新 費用の内訳|見積もりの比べ方と予算の決め方

編集・執筆 熊木 CMO/執行役員

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フリップボードに書かれた「基幹システム 刷新 費用の内訳|見積もりの比べ方と予算の決め方」の文字

基幹システムの刷新を検討し始めると、最初に「いくらかかるのか」という問いにぶつかります。ただ、刷新費用は製品の値札のように一つの金額で決まるものではありません。どこまでを作り直すのか、今のシステムに何が入っているのか、データをどこまで移すのか、稼働後に誰が面倒を見るのかによって、金額は大きく変わります。

この記事では、BtoB企業でマーケティングやDX推進を担当している方に向けて、中小企業の基幹システム刷新費用を現行調査・要件定義・開発・データ移行・保守の5つの工程に分けて整理します。そのうえで、複数の見積もりを公平に比べる方法と、社内で予算を決める手順を説明します。出典を示せない相場の金額は載せていません。代わりに、自社の条件から費用を見積もり、確かめるための考え方と確認項目をまとめています。

基幹システムの刷新費用を考える前に押さえたい前提

基幹システムは、販売管理、在庫管理、購買、生産管理、会計、人事給与など、会社の業務とお金の流れを支えるシステムです。刷新の費用を考えるときは、まず次の三つを前提として共有しておくと、その後の見積もりや社内説明が進めやすくなります。

刷新費用は「作る費用」だけではない

見積書では開発費が目立ちますが、実際には開発の前に行う現行調査や要件定義、開発の後に行うデータ移行や教育、稼働後の保守にも費用がかかります。開発費だけを比べて判断すると、後から追加の費用が出てきて予算を超えるおそれがあります。最初から工程全体を予算の対象にしておくことが大切です。

費用の大きさは「範囲」と「不確かさ」で決まる

刷新の範囲が広いほど費用は増えます。また、今のシステムの仕様を説明できる人がいない、設計書が古い、どのシステムとつながっているか分からないといった「不確かさ」が多いほど、開発会社は見積もりに余裕を持たせるため金額が上がりやすくなります。不確かさを減らすことは、そのまま費用の見通しを良くすることにつながります。

一度の支払いではなく、複数年の総額で考える

基幹システムは稼働後も長く使い続けます。初期費用が安くても、月額の利用料や保守費、改修のたびにかかる費用が高ければ、数年後の総額は逆転することがあります。刷新費用は、稼働後も含めた複数年の総額で見ることを前提にしてください。

基幹システム 刷新 費用の内訳は5つの工程で考える

刷新費用は、大きく次の5つの工程に分けられます。見積もりを依頼するときも、受け取った見積もりを読むときも、この5つの工程ごとに金額と作業内容が書かれているかを確認すると、抜けや重複に気づきやすくなります。

基幹システム刷新費用の5つの工程と確認ポイント
工程主な作業費用を左右する要素見積もりで確認すること
現行調査今のシステムの機能・データ・連携先・帳票の洗い出し設計書の有無、ソースコードの有無、仕様を知る担当者の有無調査の対象範囲と、調査結果として何が納品されるか
要件定義新しいシステムで実現する業務と機能の決定関係部署の数、業務の標準化の度合い、意思決定の速さ打ち合わせの回数と、要件定義書の中身
開発設計・構築・テスト、またはパッケージの設定と追加開発機能の数、追加開発の量、外部システムとの連携の数機能ごとの内訳、テストの範囲、追加開発の扱い
データ移行旧システムのデータの抽出・変換・投入・検証データの量と品質、移行する期間の長さ、並行稼働の有無どのデータをどこまで移すか、データの修正は誰が行うか
保守・運用稼働後の問い合わせ対応、障害対応、軽微な改修、更新作業対応時間帯、対応の速さ、改修の頻度、利用料の有無月額に含まれる作業と、別料金になる作業の境目

表のとおり、どの工程でも費用を左右するのは「範囲」と「不確かさ」です。以下では工程ごとに、費用が増える場面と、発注側で準備できることを説明します。

現行調査:分からないことを減らすための費用

現行調査は、今のシステムが何をしているかを明らかにする工程です。長く使ってきた基幹システムには、担当者の要望で追加された機能や、別のシステムとのデータの受け渡しが積み重なっています。これを把握しないまま新しいシステムを作ると、稼働してから「あの帳票が出ない」「あの取引先へのデータ送信が止まった」といった問題が起こります。

設計書やソースコードが手元にあり、仕様を説明できる担当者がいれば、調査の手間は少なくて済みます。反対に、どれもそろっていない場合は、画面操作やデータの中身から仕様を読み解く必要があり、費用と期間が増えます。社内で事前に、使っている帳票の一覧、連携しているシステムの一覧、手作業で補っている業務の一覧を作っておくと、調査費用を抑えやすくなります。

要件定義:決めることが多いほど費用が増える

要件定義は、新しいシステムで何をするかを決める工程です。部署ごとにやり方が違う業務をそのまま再現しようとすると、決める項目と打ち合わせの回数が増え、後の開発費も膨らみます。

要件定義の費用を抑えるには、社内で「今のやり方を残す業務」と「新しいシステムに合わせて変える業務」を先に分けておくことが効果的です。また、決定権を持つ担当者が打ち合わせに参加していないと、持ち帰りと再検討が繰り返されて工数が増えます。体制づくりも費用の一部と考えてください。

開発:機能の数と追加開発の量で決まる

開発費は、ゼロから作るスクラッチ開発か、パッケージやSaaSを使うかで構造が変わります。スクラッチ開発では機能の数と複雑さがそのまま工数になります。パッケージやSaaSでは、標準機能で足りない部分の追加開発の量が費用を左右します。

どちらの場合も、外部システムとの連携やテストの範囲は見落とされがちです。会計システム、ECサイト、取引先とのデータ交換など、連携先が多いほど開発とテストの手間は増えます。開発費の考え方そのものについては、中小企業向けのシステム開発の費用相場と見積もり内訳の比べ方も参考になります。

データ移行:量よりも「品質」が費用を左右する

データ移行は、旧システムのデータを新しいシステムに移す工程です。費用はデータの量だけでなく、データの品質に大きく左右されます。同じ取引先が別々のコードで登録されている、必須の項目が空のまま残っている、過去の運用ルールの変更で形式がそろっていない、といった状態では、データを整える作業が必要になります。

見積もりでは、どの年度のデータまで移すのか、データの修正を開発会社と自社のどちらが担当するのか、移行のリハーサルを何回行うのかを確認してください。この取り決めが曖昧だと、移行の直前に追加費用が発生しやすくなります。

保守・運用:稼働後に毎年かかる費用

保守・運用の費用は、稼働後に継続して発生します。問い合わせ対応、障害時の復旧、法改正や税制変更への対応、サーバーやソフトウェアの更新、SaaSの利用料などが含まれます。月額の保守契約に含まれる作業と、別料金になる改修の境目を確認しておかないと、稼働後の費用が読めなくなります。保守費の内訳と見積もりの見方は、システム保守費用の内訳と見積もりの比べ方で詳しく解説しています。

費用が膨らみやすい要因と抑え方

基幹システムの刷新では、当初の見積もりから費用が増える場面がいくつかあります。よくある要因を知っておくと、発注前に手を打てます。

今の業務をすべて新システムで再現しようとする

今のシステムでできることを一つ残らず新しいシステムに移そうとすると、追加開発が増えます。特にパッケージやSaaSを使う場合、標準機能に合わない要望ごとに追加開発が発生します。使われていない機能や帳票がないかを棚卸しし、本当に必要な機能に絞ることが費用を抑える近道です。

要件が開発の途中で変わる

開発が始まってから要件を追加・変更すると、設計のやり直しやテストのやり直しが発生します。要件定義の段階で関係部署の意見を集めきり、決定事項を文書に残しておくことが重要です。どうしても変更が必要な場合に備えて、変更の手続きと費用の扱いを契約時に決めておきます。

移行と並行稼働の負担を軽く見積もる

新旧のシステムをしばらく並行して動かす場合、二重入力や結果の突き合わせの負担が社内にかかります。開発会社の費用だけでなく、社内の人手も費用として見込んでおく必要があります。

刷新の方式によって費用の決まり方が変わる

「刷新」と一口に言っても、方式によって費用の構造は異なります。どの方式が安いかを一般論で決めることはできませんが、方式ごとに何が費用を左右するかを知っておくと、自社に合う選択肢を絞り込みやすくなります。

刷新の方式ごとの費用の決まり方
方式向いている状況費用を左右する要素注意点
延命(現行維持と部分改修)当面の業務に大きな支障がなく、保守の継続が見込める改修の範囲、保守の継続にかかる費用いずれ作り直しが必要になる部分が残る
パッケージ・SaaSへの入れ替え業務が業界の一般的なやり方に近い利用料やライセンス、標準機能に合わない部分の追加開発業務をシステムに合わせる社内調整が必要
段階的な置き換え業務を止められず、一度に切り替えるリスクを避けたい分割の単位、新旧システムをつなぐ仕組み並行稼働の期間が長くなり、管理の手間が増える
全面的な作り直し(スクラッチ開発)独自の業務が競争力の源になっている機能の数と複雑さ、設計からテストまでの工数範囲が大きく、要件の変更が費用に直結しやすい

表から分かるように、初期費用を抑えやすい方式でも、別の形で費用や負担が発生します。延命は当面の支出を抑えられますが、先送りした課題が残ります。パッケージやSaaSは追加開発を減らせるほど費用を抑えやすい一方、業務の見直しが前提になります。方式を選ぶときは、初期費用だけでなく、稼働後の費用と社内の負担を合わせて比べてください。

見積もりの比べ方:前提をそろえてから金額を見る

複数の開発会社から見積もりを取ると、金額に大きな差が出ることがあります。その差の多くは、会社ごとの能力の差ではなく、見積もりの「前提」の違いから生まれます。金額を比べる前に、まず前提をそろえることが大切です。

同じ依頼内容で見積もりを依頼する

口頭の説明だけで見積もりを依頼すると、各社が想定する範囲がばらばらになります。刷新の目的、対象となる業務と機能、連携するシステム、移行するデータの範囲、希望する稼働時期、稼働後の保守の範囲を文書にまとめ、同じ資料を全社に渡してください。これがいわゆる提案依頼書の役割です。

工程ごとの内訳で比べる

見積もりの総額だけを比べると、安い見積もりが「必要な作業を含んでいない」だけというケースを見逃します。先に説明した5つの工程ごとに金額と作業内容を並べ、どの会社がどの作業を含めているかを確認します。

「含まれないもの」を確認する

見積もりの中で最も注意したいのは、書かれていない作業です。データの修正作業、社内向けの操作研修、マニュアル作成、本番切り替え当日の立ち会い、稼働直後の手厚い支援などは、会社によって含めるかどうかが分かれます。見積もりに書かれていない作業は、別料金か対象外のどちらかだと考えて確認してください。

見積もりを比べるときの確認表
確認項目見るポイント不明な場合の質問例
対象範囲対象業務・機能・連携先が依頼内容と一致しているかこの見積もりで対象外としている機能はどれですか
工程の内訳5つの工程ごとに金額と作業が分かれているか現行調査と要件定義の費用はどこに含まれていますか
工数の根拠担当者の役割と作業量の想定が示されているかどの作業にどの役割の担当者が関わる想定ですか
データ移行移行するデータの範囲と、データ修正の担当が明確かデータの不整合が見つかった場合は誰が修正しますか
追加費用の条件要件変更や追加作業のときの費用の決め方仕様の変更が発生した場合の手続きと費用の算出方法は
稼働後の費用保守・利用料・更新作業の費用が示されているか月額の保守に含まれる作業と別料金の作業の境目は

この確認表を使って各社に同じ質問をすると、金額の差がどこから来ているのかが見えてきます。安さだけでなく、前提の説明が丁寧で、自社の業務への理解が深い会社かどうかも判断材料にしてください。開発会社を比べる視点については、業務システム開発会社の選び方と提案書の確認項目もあわせてご覧ください。

予算の決め方:社内で説明できる根拠をつくる

予算は「出せる金額」から決めるだけでは、社内の承認を得にくく、プロジェクトの途中で行き詰まりやすくなります。次の手順で、根拠のある予算をつくることをおすすめします。

刷新の目的と、やらない場合の影響を言葉にする

まず、なぜ刷新するのかを明確にします。保守の終了が近い、法改正や取引先の要求に対応できない、手作業や二重入力が多い、データを経営判断に使えない、といった課題を具体的に書き出します。あわせて、刷新しない場合に起こる影響も整理しておくと、投資の必要性を社内で説明しやすくなります。

複数年の総額で比べる

予算は、初期費用と稼働後の費用を合わせた複数年の総額で考えます。延命した場合の保守費や改修費と、刷新した場合の初期費用と保守費・利用料を同じ期間で並べると、どちらが合理的かを判断しやすくなります。期間は、新しいシステムを使い続ける見込みの年数に合わせて設定してください。

予備費を確保しておく

基幹システムの刷新では、現行調査で想定外の仕様が見つかる、データの品質が想定より悪い、といった理由で追加の作業が発生することがあります。見積もりの金額ちょうどで予算を組むのではなく、追加作業に備えた予備費を別枠で確保し、その使い方のルールも決めておくと安心です。

発注を段階に分ける

最初から開発まで一括で発注すると、不確かさを含んだ大きな金額で契約することになります。まず現行調査と要件定義だけを発注し、その結果をもとに開発以降の見積もりを取り直す方法なら、予算の精度を高めながら進められます。調査と開発を分けて発注することで、開発会社を比べ直す機会も確保できます。

つまずきやすい点と対処

刷新費用に関するつまずきは、発注前の準備で防げるものが少なくありません。よくある場面と対処を表にまとめました。

刷新費用でつまずきやすい点と対処
つまずきやすい点起きやすい理由対処
見積もりの金額差が大きく判断できない各社の前提がそろっていない同じ依頼資料を渡し、工程ごとの内訳で比べ直す
開発途中で追加費用を求められる要件の変更や、見積もりに含まれない作業の発生変更手続きと追加費用の決め方を契約時に定める
データ移行が予定どおりに終わらないデータの品質が想定より悪い早い段階でデータの状態を確認し、修正の担当を決める
稼働後の費用が想定を超える保守の範囲と別料金の作業の境目が曖昧保守契約に含まれる作業を一覧で確認する
社内の承認が下りない刷新の目的と費用の根拠が伝わっていないやらない場合の影響と複数年の総額を並べて説明する

どのつまずきも、発注側が前提を言葉にして共有しておくことで起こりにくくなります。開発会社任せにせず、自社で決めるべきことを先に決めておく姿勢が、結果として費用の見通しを良くします。

発注前に社内で準備するチェックリスト

見積もりを依頼する前に、次の項目を社内で確認しておくと、見積もりの精度が上がり、比較もしやすくなります。

  • 刷新の目的と、解決したい業務上の課題を文書にまとめたか
  • 今のシステムの機能一覧、帳票一覧、連携しているシステムの一覧を用意したか
  • 設計書やソースコードの有無と、仕様を説明できる担当者を確認したか
  • 今のシステムの保守契約の期限と、更新の条件を確認したか
  • 新しいシステムに移すデータの範囲と、データの状態を確認したか
  • 残す業務のやり方と、新しいシステムに合わせて変える業務を分けたか
  • プロジェクトの責任者と、各部署の決定権を持つ担当者を決めたか
  • 稼働後の保守を社内と外部のどちらがどこまで担うかを決めたか
  • 予算の上限、予備費、承認の手続きを確認したか

すべてを完璧にそろえる必要はありません。分からない項目は「分からない」と明記して依頼資料に含めると、開発会社がその部分を調査の対象として見積もりに反映できます。

AIを使った刷新の提案を受けたときの確認点

最近は、AIを使って既存のプログラムを解析したり、変換したりすることで、刷新の費用や期間を抑えるという提案を受けることもあります。こうした提案は検討に値しますが、AIで自動化できる範囲と、人の確認が必要な範囲を見極めることが大切です。

確認したいのは、AIで何を行い、その結果を誰がどのように検証するのか、という点です。プログラムを変換できても、業務の仕様として正しいかどうかのテストは欠かせません。テストの範囲と費用が見積もりに含まれているか、変換の精度をどう評価するのかを質問してください。AI関連の提案を評価する視点は、AI開発会社の技術力を事例の担当範囲や精度評価で見極める方法も参考になります。

HVLでの進め方

ハイ・ヴァーチュ・ラボは、AI駆動開発・システムインテグレーション・マーケティングを一気通貫で提供するテクノロジーパートナーです。プロジェクトの立ち上げから収益化まで、すべての工程を網羅しています。

基幹システムの刷新は、システムの入れ替えだけで終わるものではありません。刷新後のデータを営業やマーケティングにどう生かすか、顧客との接点をどう改善するかまで考えることで、投資の意味が大きくなります。開発・保守の相談はシステムインテグレーション(開発・保守)のページで内容を紹介しています。刷新の目的整理や、現行調査と開発の発注の分け方など、検討の初期段階からご相談いただけます。

よくある質問

基幹システムの刷新費用は何で決まりますか?

主に刷新する範囲の広さと、今のシステムに関する不確かさの多さで決まります。現行調査・要件定義・開発・データ移行・保守の工程ごとに、範囲と作業量を確認すると全体像がつかめます。

見積もりの金額が会社によって大きく違うのはなぜですか?

多くの場合、各社が想定している対象範囲や含める作業が違うためです。同じ依頼資料を渡し、工程ごとの内訳と含まれない作業を確認すると、差の理由が分かります。

刷新ではなく今のシステムを使い続ける判断もありですか?

保守の継続が見込め、業務に大きな支障がなければ、延命も選択肢になります。その場合も、延命にかかる費用と、いずれ作り直しが必要になる部分を複数年の総額で比べて判断してください。

予算を決める前に何から始めればよいですか?

刷新の目的と課題を文書にし、今のシステムの機能・帳票・連携先の一覧を作ることから始めるのがおすすめです。そのうえで現行調査と要件定義を先に発注すると、開発以降の予算を精度よく決められます。

まとめ

基幹システムの刷新費用は、開発費だけでなく、現行調査・要件定義・開発・データ移行・保守の5つの工程を合わせて考える必要があります。費用を左右するのは刷新の範囲と不確かさであり、発注前に今のシステムの情報を整理し、決めるべきことを社内で決めておくことが、費用の見通しを良くする一番の方法です。

見積もりを比べるときは、同じ依頼資料で前提をそろえ、工程ごとの内訳と含まれない作業を確認してください。予算は、刷新の目的とやらない場合の影響を言葉にし、複数年の総額と予備費を含めて決めると、社内で説明しやすくなります。

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