ホームページのセキュリティ対策でやることは、多くの解説でほぼ共通しています。CMSやサーバーのソフトウェアの更新、管理画面のアカウント管理、通信の暗号化、バックアップとログ、必要に応じたWAFです。改ざんや情報漏えいを防ぐために、HVLはまず各作業を「誰が、いつ、どこまで」やるかを決めるべきだと考えています。
この記事では、2026年の動向と守る場所ごとの対策を整理します。そのうえで、自社・制作会社・保守会社・サーバー会社の担当分担表と、保守契約で確認する項目にまとめます。想定している読者は、企業サイト・採用サイト・ECサイト・問い合わせフォームを持ち、制作や保守を外部に任せている中小企業のWeb担当者と経営者です。
ホームページのセキュリティ対策は、対策の中身より先に、担当を決めることから始まります。
ホームページのセキュリティ対策とは、ホームページの改ざんや、問い合わせフォーム・会員機能で預かった情報の漏えいを防ぎ、被害が起きたときに気づいて元に戻せるようにしておく取り組みのことです。技術的な設定だけでなく、更新や確認を続ける運用も含みます。
中小企業のホームページが改ざんされたり、問い合わせフォームの情報が漏れたりするのは、対策の中身を知らないからではないことが多いとHVLは考えています。それぞれの作業を「誰が、いつ、どこまで」やるのかが決まっていないことが原因です。
よくあるのは、制作会社は公開までを請け負い、サーバー会社はサーバーの機械部分だけを管理し、社内の担当者は記事の更新だけをしている状態です。この状態では、CMSの更新やアカウントの棚卸しは誰の仕事にもなっていません。
2026年は、国内外の資料で、ソフトウェアの脆弱性と委託先を経由した攻撃が大きく取り上げられています。
IPA(情報処理推進機構)が2026年1月29日に公開した「情報セキュリティ10大脅威 2026」の組織編では、4位が「システムの脆弱性を悪用した攻撃」(6年連続9回目)でした。2位は「サプライチェーンや委託先を狙った攻撃」(8年連続8回目)です。
ホームページで使っているCMSやプラグイン、サーバーのソフトウェアの脆弱性は、4位の対象になります。ホームページの制作や保守を委託している会社を経由した攻撃は、2位の対象です。10大脅威2026全体を中小企業の対策にどう落とし込むかは、情報セキュリティ10大脅威 2026を中小企業の対策に生かす方法で整理しています。
米国の通信会社Verizonが2026年5月19日に公表したData Breach Investigations Report(DBIR)2026年版によると、データ侵害の31%が脆弱性の悪用から始まっていました。19年間の報告書の中で初めて、盗まれた認証情報を上回って最大の侵入口になったとしています。
第三者(取引先や委託先)が関わる侵害は前年から60%増え、侵害全体の48%を占めたとしています。AIを使うことで既知の脆弱性を悪用するまでの時間が縮まり、防御側に残された時間が数か月から数時間になっているとも述べています。報告書は2025年のデータに基づいています。
これは海外を含む侵害事例をもとにした数字で、日本の中小企業にそのまま当てはまるとは限りません。それでも、「更新を後回しにしてよい期間」が短くなっているという流れは、日本の公的機関の注意喚起と同じ方向を向いているとHVLは考えています。
Webアプリケーションのセキュリティに関する国際的なコミュニティであるOWASPは、開発者向けの啓発資料「OWASP Top 10」の2025年版を公開しています。10項目は次のとおりです。
「ソフトウェアサプライチェーンの不備」「セキュリティログとアラートの不備」のように、一覧にはプログラムの書き方だけでなく、使っている部品の管理やログの扱いまで入っています。ホームページでいえば、CMSのプラグインやテーマ、外部のライブラリの管理と、ログを残して気づける状態にしておくことが、開発会社と運用側の両方の課題になります。部品の混入経路の考え方は開発で脆弱性が混入する経路と確認項目も参考になります。
ホームページの被害は改ざんにとどまらず、個人情報の窃取や閲覧者のウイルス感染につながります。
警察庁の「ウェブサイト改ざん対策」のページは、ウェブサイト改ざんを、悪意のある者によってウェブサイトのコンテンツや設定が管理者の意図しない状態に変更されたり、管理者の意図しないファイルを置かれたりすることと説明しています。改ざんされると、正しい情報が発信できなくなるだけでなく、保存していた個人情報が盗まれたり、ホームページを見た人がウイルスに感染したりするおそれがあります。
同じページは、改ざんの手口として次の3つを挙げています。
よくある相談としては、次の例が紹介されています。
どれも、会社が自分で気づく前に顧客から知らされている点に注意が必要です。
総務省の「国民のためのサイバーセキュリティサイト」の事例ページは、ホームページの改ざんは高度な攻撃者によるものと思われがちだが、実際は安易な管理者パスワードや既知の脆弱性の放置など、基本的な対策を怠ったことが原因であることがほとんどだと説明しています。
ホームページは守る場所ごとに分けると、それぞれ何をすべきかと誰の担当かが見えやすくなります。
ここでは「CMSとプラグイン」「サーバー」「管理画面とアカウント」「問い合わせフォームと入力画面」「通信」「保存しているデータ」「バックアップとログ」「入口での防御(WAF)」の8つに分けて、公的機関の資料にある対策を整理します。
警察庁は、ウェブアプリケーションやCMS(コンテンツ・マネージメント・システム)のぜい弱性が悪用されてネットワークに侵入された事例が多数確認されているとしています。CMS本体だけでなく、追加しているプラグインやテーマも更新の対象です。使っていないプラグインやテーマは、更新の対象から漏れやすいので削除します。
HVLは、自動更新を設定していても、更新が止まっていないか、更新後に表示や問い合わせフォームが壊れていないかを人が確認する手順が必要だと考えています。自動更新が失敗したまま気づかれないことや、表示が崩れるのを避けるために更新を止めたまま放置されることがあるからです。
警察庁は、改ざんの被害に遭わないための対策として、次の項目を挙げています。
レンタルサーバーを使っている場合、OSやWebサーバーのソフトウェアはサーバー会社が更新し、その上に置いたCMSやプログラムは利用者側が更新する、という分担になっていることが多いです。どこからが自社の範囲かは、契約しているサービスの説明で確かめる必要があります。
警察庁が改ざんの手口の最初に挙げているのは、盗まれたアカウント情報を使った不正アクセスです。管理画面のIDとパスワードを推測されにくいものにして使い回さないこと、退職した担当者や契約が終わった制作会社のアカウントを削除することが基本になります。警察庁は、ぜい弱性対策をしたのにパスワードの変更を怠ったためにネットワークに侵入された事例も多数確認されているとしています。
IPAの「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」は、管理画面や管理用ソフトウェアへのアクセス制限を要件の一つにしています。管理画面に入れる場所(社内のネットワークなど)を絞れるかどうかは、サーバーやCMSの構成によって変わるため、制作会社や保守会社に確認します。
問い合わせフォームや会員登録の画面は、入力された値をプログラムが処理する場所です。IPAの「安全なウェブサイトの作り方」(改訂第7版)は、SQLインジェクション、OSコマンド・インジェクション、クロスサイト・スクリプティング、CSRF、メールヘッダ・インジェクションなど11種類の脆弱性を取り上げています。それぞれについて、根本的な解決策と影響を小さくする対策が示されています。メールフォームで起きやすい「メールヘッダ・インジェクション」も、この11種類に含まれています。
これらはプログラムを作る段階で防ぐもので、自社で直すことは難しいものです。HVLは、フォームを作った会社がこの資料の内容を踏まえて作っているか、改修のときにも同じ確認をしているかを聞いておくことを勧めます。資料の巻末には、実装の状況を確認するためのチェックリストも付いています。
警察庁は、会員の入力画面や購入画面に不審なJavaScriptが置かれていないか、入力画面が不正なURLになっていないかを、改ざんを見つけるための着眼点として挙げています。入力画面は、攻撃者にとって情報を盗み取る場所にもなります。
警察庁は、重要な情報を扱うウェブページでは、利用者のパソコンとの通信経路を暗号化するよう求めています。利用者に知らせる重要な情報はメールで送らずhttps://のページに表示すること、運営者がメールで受け取る重要な情報を暗号化することも挙げています。採用する暗号技術は、CRYPTREC暗号リストに載っているものを使うよう勧めています。
問い合わせフォームの内容を、暗号化されていないメールで社内に転送している構成は少なくありません。ページがhttpsでも、その先の転送で情報が守られていない場合があります。HVLは、フォームの送信内容がどこを通って誰に届くかを一度図にしてみることを勧めます。
警察庁は、利用者のパスワードを平文で保存していたために、不正アクセスされたときに被害が広がった事例があるとしています。そのうえで、パスワードはソルト付きハッシュ値の形で保管するよう求めています。会員機能がある場合は、パスワードの保管方法を制作会社に確認します。
問い合わせフォームの内容をサーバー内のデータベースやファイルに保存している場合は、その保存期間と、誰が見られるかも決めておきます。使い終わった問い合わせのデータをいつまでも残しておくと、漏えいしたときの影響が大きくなります。
警察庁は、定期的にバックアップを取得し、正常なコンテンツと比較して不正なファイルが置かれていないか確認することを挙げています。また、原因調査には各種機器のログが必要になるため、ログはバックアップデータと同様に適切に保管するよう求めています。IPAのECサイト向けのガイドラインも、ログとバックアップデータの保管と保護を要件にしています。
HVLは、バックアップは「取っている」ことより「戻せる」ことを確かめるのが大切だと考えています。サーバー会社の自動バックアップがある場合も、何日分を残しているか、自社の操作で戻せるのか、戻すのに誰の作業が必要かを確認しておきます。社内のパソコンやネットワーク機器まで含めた備えは、中小企業のランサムウェア対策と保守契約の優先順位で扱っています。
WAF(Web Application Firewall)は、ウェブアプリケーションへの攻撃を入口で止める仕組みです。警察庁は、ウェブサーバを保護するためにWAF等の導入を挙げています。総務省の事例ページも、WAFの導入で攻撃を防げる場合があるので、必要に応じて導入を検討するよう説明しています。
ただし、WAFは脆弱性そのものをなくすものではありません。IPAの「安全なウェブサイトの作り方」も、脆弱性の原因そのものをなくす根本的な解決策と、攻撃による影響の低減を期待できる対策を分けて示しています。HVLは、WAFを入れた場合でもCMSやプログラムの更新を続ける前提で考えるべきだと考えています。
担当分担表は、どの対策が誰の仕事にもなっていないかを見つけるための道具です。
次の表は、レンタルサーバーにCMSで作ったホームページを置き、制作会社に作ってもらい、公開後の保守を別の会社か同じ会社に頼んでいる場合を想定したHVLの例です。契約やサービスの内容によって分担は変わります。
| 対策の項目 | 自社 | 制作会社 | 保守会社 | サーバー会社 |
|---|---|---|---|---|
| CMS本体・プラグイン・テーマの更新 | 更新の結果(表示・フォーム)を確認する | 公開時点の版を記録して引き継ぐ | 更新を適用し、記録を残す | 対象外のことが多い |
| サーバーのOS・Webサーバーのソフトウェア | 契約しているサービスの範囲を確認する | 構成を記録して引き継ぐ | 自社管理のサーバーなら更新する | レンタルサーバーなら更新する |
| 管理画面のアカウント | 担当者の追加・削除を依頼し、一覧を持つ | 公開後に不要なアカウントを渡すか削除する | 定期的に一覧を棚卸しする | サーバーの管理画面のアカウントを提供する |
| 問い合わせフォーム・会員機能のプログラム | 改修の要望を出す | 作る段階で脆弱性を防ぐ | 改修時に同じ確認をする | 対象外 |
| https(サーバー証明書) | 期限切れの通知を受け取れるようにする | 公開時に設定する | 更新状況を確認する | 証明書の発行・更新の仕組みを提供する |
| バックアップ | 戻せることを年に一度は確かめる | 公開時の状態を保存して渡す | 取得と復元の手順を持つ | 自動バックアップの範囲を示す |
| ログの保管 | 保管期間を決める | 必要なログの種類を設計する | 保管とおかしな動きの確認をする | アクセスログの提供範囲を示す |
| WAF | 導入するかを決める | 誤検知で止まる機能がないか確認する | 設定と誤検知の対応をする | 提供しているかを示す |
| 被害時の初動 | 警察への相談、顧客への連絡を判断する | 構成の情報を出す | 公開停止・ログ保全・復旧をする | ログの提供とサーバー停止に協力する |
HVLが保守の相談で注意して確認するのは、表の「保守会社」の列が丸ごと空いていないかです。制作会社との契約が公開で終わっていて、その後の更新を誰も引き受けていないケースです。この場合は、空いている列を誰が持つかを決めることが、どの対策よりも先になります。委託先ごとに確認する項目は、開発・保守の委託先のセキュリティ対策チェック項目にまとめています。
担当分担表で決めたことは、保守契約に書かれていなければ続きません。
保守契約を結ぶとき、または今の契約を見直すときに、次の項目が書かれているかを確認します。表はHVLの例で、契約やサービスの内容によって変わります。
| 確認する項目 | 確認の内容 |
|---|---|
| 更新の対象 | CMS本体、プラグイン、テーマ、サーバーのソフトウェアのどれを含むか |
| 更新の頻度と緊急時の扱い | 定期の更新の間隔と、重大な脆弱性が公表されたときに定期を待たずに対応するか |
| 更新後の確認 | 表示や問い合わせフォームの動作を誰が確かめるか |
| アカウントの管理 | 管理画面とサーバーのアカウントの一覧を誰が持ち、いつ見直すか |
| バックアップ | 取得の頻度、保存の場所と期間、復元の手順と所要時間の目安 |
| ログ | どのログを何日分残すか、調査のときに誰が取り出すか |
| 被害時の連絡 | 改ざんや漏えいを疑ったときの連絡先と、公開停止の判断を誰がするか |
| 引き継ぎ | 契約が終わるときに、構成の資料・アカウント・バックアップを渡すか |
「引き継ぎ」の項目は見落とされがちです。保守会社を替えるときに構成の資料がなく、新しい会社が調べ直すところから始めることになる例は少なくありません。資料がない状態からの引き継ぎの進め方は、仕様書がないシステムの保守・引き継ぎの進め方で解説しています。
会員登録やカード決済のあるサイトは、問い合わせフォームだけのホームページより守るべき情報が多くなります。
IPAの「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」(2023年3月16日公開)は、ECサイトからの個人情報やクレジットカード情報の流出事件が多数発生していて、被害の大半を中小企業の自社構築サイトが占めていると説明しています。ガイドラインは「第1部 経営者編」と「第2部 実践編」からなり、構築時と運用時のチェックリストも付いています。想定読者には経営者と実務担当者だけでなく外部委託先事業者も含まれ、SaaS型サービスでECサイトを運営している経営者も対象です。
ガイドラインがセキュリティ対策の要件として挙げているものには、次のようなものがあります。
HVLは、ECや会員機能のあるサイトでは、このガイドラインのチェックリストを制作会社や保守会社と一緒に埋めることから始めるのがよいと考えています。
改ざんは自社で早く気づく仕組みを持ち、被害時はログを保全してから復旧に入る順番を決めておくことが要点です。
警察庁は、改ざんされていないかを確認する着眼点として、次の3つを挙げています。
検索エンジンで「site:」の後に自社のドメイン名を入れて検索し、見覚えのないページが表示されていないかを確かめる方法も紹介されています。自社の業務と関係のないページが表示されれば、改ざんの可能性が高いとしています。総務省の事例ページは、改ざんに速やかに気づいて対応できるよう、Webコンテンツの改ざん検知を行うことも有効だとしています。
警察庁は、ウェブサイト改ざんの被害に遭った場合の対応として、次のことを挙げています。
総務省の事例ページも、速やかに改ざん前の状態に復旧し、時間がかかる場合は一時的にホームページを非公開にすることを検討するよう説明しています。問い合わせフォームの個人情報が漏れた可能性がある場合は、顧客への連絡も必要になります。
ホームページのリニューアルや、問い合わせフォーム・会員機能の改修は、セキュリティの状態を見直す機会です。
HVLは、次の点を発注の段階で確認することを勧めます。
IPAの「安全なウェブサイトの作り方」は、ウェブサイトの開発者や運営者が適切なセキュリティを考慮したウェブサイトを作るための資料です。第2章では、ウェブサーバの運用に関する対策やパスワードの取扱いなど、運用面から安全性を高める7つの項目も取り上げています。
まずは現状を確かめ、担当分担表の空欄を埋めるところから始めます。
必要です。総務省の事例ページは、改ざんには特定の団体を狙うものと、対策の甘いホームページを無差別に狙うものがあると説明しています。規模が小さいことは狙われない理由になりません。
HVLは、CMSやプラグインの更新を誰がしているかを確認し、管理画面のアカウントを棚卸しすることから始めることを勧めます。警察庁も、OSやソフトウェアを最新の状態に保つことと、管理者のIDとパスワードの適切な管理を最初に挙げています。
httpsは通信の盗み見を防ぐもので、CMSの脆弱性やパスワードの漏えいによる改ざんは防げません。更新やアカウントの管理と組み合わせる必要があります。
いいえ。WAFは攻撃を入口で止める仕組みで、脆弱性そのものをなくすものではありません。HVLは、WAFを入れた場合も更新を続ける前提で考えるべきだと考えています。
警察庁は、直ちにサービスを停止し、アクセスログを保存して証拠を保全するよう求めています。そのうえで原因の調査、脆弱性の対策、パスワードの変更を行い、警察署またはサイバー犯罪相談窓口に通報・相談します。
ホームページのセキュリティ対策は、やることより「誰が続けるか」で差が出ます。2026年は、IPAの10大脅威で「システムの脆弱性を悪用した攻撃」が4位に入り、Verizonの報告書では脆弱性の悪用が初めて最大の侵入口になりました。対策の中身は、CMSやサーバーの更新、アカウントの管理、https、バックアップとログ、必要に応じたWAFと、公的機関の資料でほぼ共通しています。自社・制作会社・保守会社・サーバー会社の担当分担表の空欄を埋め、保守契約に書き込むことが、HVLの考えるホームページのセキュリティ対策の出発点です。
CMSやサーバーの更新を誰がしているか分からない、制作会社と連絡が取りにくくなった、問い合わせフォームやECサイトの改修と合わせて保守の体制を見直したい、という場合は、HVLのシステム開発・保守(システムインテグレーション)にご相談ください。担当分担表の空いている欄をどう埋めるかから一緒に整理します。開発・保守の進め方をまとめた資料の請求や、お問い合わせも受け付けています。
システムの開発・保守をご検討中の方へ。開発実績資料(PDF)をメールでお送りします。要件が固まる前のご相談も承ります。